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人気の結婚式は、和婚

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　週末1日の米国株式市場は大幅に5日続伸。NYダウは5月19日以来、ほぼ1カ月半ぶりの高値で取引を終えた。6月のISM製造業景況感指数は前月比1．8ポイント上昇の55．3と、51．8程度に悪化するとの市場予想に反して改善した。これが好感された。シカゴ日経平均先物（円建て）は9985円大証清算値比135円高だった。

　また、EUは2日、ギリシャの7−9月の資金不足を補う120億ユーロの融資計画を承認した。これにより、ギリシャ国債が焦げ付いて同国がデフォルトに陥る最悪の事態は当面避けられた。

　週末の外部環境の改善で、今週の日経平均は週初から1万円大台をトライする見通し。当面の日経平均に関しては、6月のSQ値9553．69円を上回っている限り、上昇基調が続くとみている。外部環境が悪化しないなら、仮に調整があっても、この9553．69円が強力なサポートになるだろう。一方、上値メドは5月2日の10017．47円だ。ただし、さらに米株が上昇したり円安に振れるなどの追い風が吹き続ければ、大震災発生の3月11日終値10254．43円までのオーバー・シュート気味の「踏み上げ相場」もアリだ。

　なお、日経平均は6月17日の9318．62円を起点に11営業日で9900．57円（7／1）まで上昇した。上昇幅は581．95円、上昇率は6．25％だ。週末時点でも短期的な過熱感があるため、上昇一服後は、値幅、若しくは、時間の調整は必要だとみている。それでも先述のSQ値を割り込まない限り、6月17日を起点にした上昇相場は継続するだろう。

　相場が完全に弱気モードになるのは3月29日安値9317．38円を割り込むケースだ。このため、仮にSQ値を割り込んでも9317．38円を割らない限り、日経平均は概ね9300円〜10000円のボックス相場が継続する見通しだ。

　米国では、シカゴ購買部協会が発表した6月のPMIは前月比4．5ポイント上昇し、61．1となった。53．0と低下を見込んでいた市場予想に反して改善した。また、6月のISM製造業景況感指数も市場予想に反して改善した。このように米景気の先行きに対する過度の警戒感が後退している。

　また、中国の6月のPMIは3カ月連続で低下した。6月のPMIは前月比1．1ポイント低下の50．9だった。PMI低下は短期的な在庫調整が主因だが、中国経済の減速が当面続く可能性を示唆している。結果、金融引き締め継続への警戒が後退するため、中国経済・株式市場にとってもプラス材料だ。以上のように、欧米中国など、外部環境は徐々に明るい兆しが出ている。

　さらに、6月の日銀短観では、大企業製造業DIがマイナス9と、前回3月調査のプラス6に比べ15ポイント低下したが、先行きDIはプラス2で、企業マインドはV字回復を描いている。3月調査では東日本大震災の影響を十分に織り込めなかったが、今回の悪化は想定の範囲内だ。

　ちなみに、震災で寸断されたサプライチェーンが急ピッチで復旧に向かっている。とりわけ、V字回復の象徴は大企業の自動車だ。業況判断DIはマイナス52だが、先行き判断はプラス6と、58ポイントの改善だ。改善幅はデータをさかのぼれる92年11月以降では最大となるという。このような状況を反映し、今週の物色動向については、自動車関連セクターに注目しておきたい。

　また、日本の太陽電池関連企業が東南アジア、中南米など地域別に5つの連合をつくり、数百億円規模の大型プロジェクト獲得に乗り出す。日本政府も経済産業省を中心に後押しすると伝わっている。この報道を受け、週初から太陽光発電関連への注目も高まる公算が大きい。

　なお、菅首相は退陣の「一定のメド」について2011年度第2次補正予算案、再生エネルギー特別措置法案、赤字国債発行法案の成立になると表明している。一方、空転していた国会審議は、5日にも再開する見通しだ。民主党は再生エネルギー特別措置法案も早期に審議入りしたい考えだという。

　現時点ではこの法案の今国会での成立は微妙だ。しかし、与野党共に福島原発事故発生を受け、方向としての「脱原発」、または、「原発依存度の低下」では一致している。このため今後、今国会でこの法案が審議入りし、成立確度が高まるようなら、太陽光のみならず、地熱、風力などの自然エネルギー関連株物色は相当な規模で盛り上がることだろう。よって、関連銘柄群に関しては、法案がどうなるか市場がヤキモキしている間が絶好の仕込み場とみておきたい。（編集担当：佐藤弘）

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